今や、一般消費者もSDGsに注目するサステナビリティ時代です。企業は、自社の成長や利益追求だけでなく、社会や環境に配慮したサステナブルなビジネスモデルへの変革が求められています。

この記事では、サステナビリティ経営が注目される背景とメリットと実践プロセスを詳しく解説します。

サステナビリティ経営とは

サステナビリティ経営とは、環境問題や社会問題に配慮しつつ、長期的な事業成長を目指す経営戦略です。
サステナビリティ（持続可能性）の概念が注目された背景として、2015年の国連サミットで採択された「SDGs（持続可能な開発目標）」があります。SDGsでは、貧困・福祉・ジェンダー・自然・エネルギーなど17の項目と169のターゲットが掲げられており、世界中の国や人々が2030年のSDGs達成に向けて活動を進めています。
サステナビリティは、地球と人々の生活を守り、良好な状態で経済発展を目指すという、これからの時代に欠かせない概念です。今後、企業が発展を遂げるための大きな鍵になるでしょう。

サステナビリティ経営のメリット

企業がサステナビリティ経営を行うメリットを、3つ紹介します。

• ブランド価値・企業価値の向上 環境問題や社会問題の改善・解決に取り組むことでブランドイメージが向上し、企業の社会的地位が高まります。社会・環境問題に関心がある潜在顧客の獲得や、新市場の開拓も見込め、結果的に業績向上にもつながります。
• 従業員エンゲージメントの向上 職場環境改善や多様性への理解は、従業員の満足度向上・離職率低下につながります。サステナビリティ経営に携われることに、誇りを感じる社員も多いのではないでしょうか。
• 優秀な人材の確保 ミレニアル世代や有能な人材ほど、サステナビリティ経営に関心を寄せる人が多い傾向があります。主体性のある優秀な人材を確保するためにも、持続可能性を重視した経営が求められます。

サステナビリティ経営における「SDGs」の重要性

サステナビリティ経営を推進する多くの企業が、国際的な目標であるSDGsを活用しています。
SDGsのゴールやターゲットを自社の現状と照らし合わせ、課題と改善ポイントを明確化。SDGsを用いれば、ステークホルダーに対し、サステナビリティ経営におけるビジョンをわかりやすく伝えることもできます。
SDGsを活用する際に注意すべき点は、その本質を理解し、長期的な視野で取り組むことです。社会の変化に対応し、新しい形態を目指す中で、はじめて企業の継続的な成長・発展が実現できるでしょう。

サステナビリティ経営の実践

サステナビリティ経営を進めるためには、経営陣や管理職が先頭に立ち、適切なマネジメントによって社内外へ広めていく必要があります。ここでは、サステナビリティ経営の実現に向けた5つのステップを紹介します。 1）ビジョン・マテリアリティを設定する まずは、サステナビリティ経営によって実現したい企業のビジョンを打ち立てます。ビジョンの達成は、SDGsとカーボンニュートラル実現の目標に合わせ、2030～2050年に設定するとよいでしょう。
サスティナビリティ・ビジョンを達成に導くためには、マテリアリティ（最重要課題）の特定が必要です。マテリアリティには、ステークホルダーにとって重要性が高く、自社のサステナビリティ活動に関わるテーマを選びます。 2）行動計画を立案する 策定したビジョンのもと、SDGsやESGを組み込んだ行動計画を立てます。ビジョンに基づいてバックキャスティングを行い、段階的に戦略を練りましょう。 3）CSR方針を明確化する CSRは「企業の社会的責任」、つまり企業がステークホルダーとの信頼関係の維持に必要な社会的な責務を指します。世界的にSDGsが推進されている今、CSRを明文化する際には、SDGsとの連携を考慮しておく必要があります。 サステナビリティ経営のビジョンや行動計画をCSRに落とし込み、社会に対するアクションや企業姿勢を明確にしましょう。 4）企業文化を醸成する サステナビリティ経営を社内外に周知し、実践に移します。関係部署から適任と思われる人材をアサインし、サステナビリティ推進チームを組成している企業も存在します。 スムーズに進めていくためには、社内の理解度向上も重要なテーマとなります。SDGs研修やワークショップの開催、成功事例の共有などを通じて、社内への浸透を図ります。従業員の意識を高めるべく、部署ごとの達成指標を可視化するツールや場を作るのも効果的です。 5）ロイヤルティを向上する 社会的に影響力があるサステナビリティ経営をめざすためには、従業員やユーザーのロイヤルティ向上も検討すべきでしょう。対外的には、ビジョンに基づいた商品・サービスの開発、SDGsに貢献する取り組みの広報などの施策があります。
サステナビリティ経営で掲げているビジョンや行動計画と、企業ブランド・商品ブランドのコンセプトや方向性を連動させることができれば、より強力にユーザーのロイヤルティ向上を図ることができます。
これらの考え方や活動について、社内に対して定期的に広報するのも大事です。ユーザーの評価や従業員の納得感を随時リサーチして、適切な広報手法を確立していく必要があります。一貫性のある発信と改善効果の「見える化」は、従業員のロイヤルティ及びモチベーションにもよい影響を与えるでしょう。

まとめ

世界的にSDGsの活動が盛んになる中、企業は大きな変革が求められています。サステナビリティ経営では、長期的な変革・成長の実現性、持続可能性、社会や環境との調和、スタークホルダーの理解促進が必要です。
ビジョン策定と行動計画の設計、人材のアサイン、行動計画の明確化と実践、モニタリングと段階的に進めていく中で、進捗の度合いや改善効果について、常にチェックし続けなければなりません。難易度の高い取り組みではありますが、事業と人材が成長を遂げるチャンスと捉えましょう。

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JMAトップマネジメント研修では、「サステナビリティ経営時代の経営革新塾」と題した2日間のセミナーを開催しています。「超長期の戦略視点」「経営戦略理論の基本構造」「経営理念と事業の社会的構造」などのテーマでグループ討議が行われ、企業経営を専門とするゲストの講演も組み込まれています。
経営者・役員のみなさんにとって、最も悩ましいのは、サステナビリティ経営の前提となる「長期的な経営戦略の策定」ではないでしょうか。戦略を明確にするためには、未来予測と現状分析が重要です。このセミナーでは、異なるフィールドと近しい課題認識を持つ経営者が討議・交流を重ねることによって、独自の戦略を構築するための気づきを得ることができます。
1日目の終わりには、経営者・役員の参加者同士、加えて講師との情報交換の場を設けています。事業の本質を見据えた長期的な戦略設計について、新たな視点や材料を得られる機会となるでしょう。経営革新をめざす経営者・役員の方はぜひご参加ください。