REASONJMAトップマネジメント研修が選ばれる3つの理由

01多くの経営者を輩出してきた伝統と実績
～40年にわたって、10,000名以上が参加
JMAは1982年に第1回新任取締役セミナーを開講。以来、プログラム体系を拡充し、40年にわたって、10,000名以上の方々にご参加をいただいています。これまでの修了者から、多くの方が企業トップ・役員として活躍しています。
02現役の経営者からの薫陶、一流の講師陣による講義
～行動変容につながる実践的なプログラム
JMAトップマネジメント研修では、現役の経営者を講師にお招きし、講話と対話の時間を数多くとっています。迫力と情熱に溢れる経営者からの直接の薫陶を通じて、経営者・役員としての気づき、行動変容を促します。また、実務経験の豊富な各分野の一流の講師陣による講義では、企業事例の紹介やケーススタディを盛り込み、実践的な学びの機会を提供しています。
03異業種他社の参加者との交流による自己研鑽
JMAのトップマネジメント研修では、研修の場を通した単なる知識・見識習得のみならず、普段かかわることのない経営者、講師陣、他社の同じ立場である参加者との相互共有・研鑚や意見交換を通して、人脈や視野を広げ、視座を高めることを重要視しています。 現在の自社／自分の現状を把握、これからの自社／自分の在り方、経営力や競争力を高めるための方向性･進め方等々のヒント・気づきを得る機会としてもご活用いただけます。
セミナー風景
セミナー風景
セミナー風景

IMPROVEMENTトップマネジメント層の経営力向上のために

経営環境が激しく変化する時代にあって、経営者が取り組むべき課題は複雑・高度化しています。
デジタル技術を活用した事業の変革、破壊的イノベーションの出現に対する対処。
少子高齢化が進展する中での人材確保、働く人々の価値観や就労観の多様化の中での企業理念の浸透や社員のエンゲージメント向上、あるいは、人的資本経営の実践に向けた取り組みの強化。
さらに、SDGsをはじめとし、気候変動や環境問題などの社会課題の理解と解決に向けた事業展開。

トップマネジメント層には、本質を捉える洞察力、高い使命感や倫理観、組織を牽引するリーダーシップ、そして、複雑・多様化する経営課題に対して、迅速な経営判断を下すために必須となる高度な経営知識が、これまで以上に求められています。

セミナー風景

『日本能率協会が目指す経営者像』

  • 1社会を変える
    明確な信念と高い志
  • 2多面的視座と
    洞察力
  • 3人間的魅力と
    倫理観
  • 4組織を率いる
    指導力の発揮
  • 5未踏課題の
    創造的克服への挑戦

THINKJMAが考える経営者に必要な能力と資質

JMAでは、知識・スキル・能力を習得することで養う“顕在領域”（能力）と、異業種メンバーとの交流を通じて刺激を得る“潜在領域”（資質）の両領域が重要であると捉えています。

経営者育成の考え方

STRUCTUREJMAトップマネジメント研修のプログラム構成

JTSJMA Top Management Seminar

経営者・役員としての意識を醸成し、
行動変革を促すプログラム
JTSは、「新任」という節目において、経営者・役員としての意識を醸成し、行動変容を促すことを目的としたプログラムです。現役の経営トップによる講話、各分野の一流の専門家による講義、人間力をテーマとした講演とともに、異業種他社の参加者とのディスカッションを通じて、経営者・役員としての役割を内省し、行動変容へとつなげていただきます。
また、既任の役員の方々を対象として、最新の経営動向を理解し、役員としての意識・行動をブラッシュアップするためのプログラムも実施しています。

CDPCompany Direction Program

経営者必須の
実践的経営知識を習得するプログラム
CDPは、役員・経営幹部に必須の知識を短期間で学ぶプログラムです。実務経験豊富な専門家による講義、参加者同士のディスカッション、ケーススタディ、ゲスト講演等を通じて、実務における実践に結び付けていただきます。 1セミナーからのご参加も可能ですが、これまで100名を超える方が「法務・企業統治」「経営戦略」「戦略財務・会計」「組織・人材戦略」「意思決定とリーダーシップ」の5つを2年度内で修了されています。

EXAMPLES OF USEJMAトップマネジメント研修のご活用例

2022年度、JMAトップマネジメント研修には250社以上の企業から参加者をご派遣いただきました。
そのうち約7割は上場企業ならびにその子会社となっています。

1 社内制度の一環として

  • 役員就任時に「新任取締役セミナー／新任執行役員セミナー」の参加を義務づけ
  • 新任執行役員・候補者に、経営知識習得研修（CDP）の参加を義務づけ
    例1ー経営知識習得研修（CDP）の5科目全てに派遣
    例2ー参加者の経歴に合わせ、5科目の中から1～2科目に派遣
    例3ーすべての新任役員候補者を「法務・企業統治セミナー」に派遣
    例4ー既任役員に「経営革新セミナー」の参加を義務づけ

2 自己研鑽として

  • 現役取締役・執行役員が自身の経営力・スキル等を高めるために自主参加
  • 人事部門がすべての現任役員（海外赴任含む）に案内、本人がセミナーを選択し参加

3 関連会社トップの
赴任前教育プログラムとして

  • 国内外の関連会社に経営幹部（社長・役員）として
    赴任する前に参加を義務づけ
    （関連会社含む新任の社長は「新任社長セミナー」に派遣）

4 社内選抜プログラムと併用して

  • 社内で実施する次世代経営者（選抜）研修と組み合わせて、異業種交流や他流試合、経営知識の習得を目的として、経営知識習得研修（CDP）数科目の参加を義務づけ

CDP “修了証” 〜5セミナー参加の証〜

修了証
JMAによる修了証
CDPプログラムの5セミナーを2年度内に参加した方については、JMAによる修了証を授与いたします。JMAでCDPが発足して以来、100名を越える方々が修了証を手にしております。

CDP修了者の声

泉谷 直木氏
アサヒグループホールディングス株式会社
特別顧問泉谷 直木 氏

5冊のノートを常にデスクの引き出しにいれてあります。特に、役員は常に新しい物事に対して戦略的な意思決定を求められる状況下にありますので、行き詰った時や新しい物事を生み出す際、研修で培った知識や考え方を自らの”軸”として活用しています。