DEMAND「経営者・役員研修」が必要となっている背景

東京証券取引所から提唱された「コーポレートガバナンス・コード」などにより、ここ数年で「経営者・役員研修の体系化・制度化」が進みつつあります。

一方でコロナ禍や急速なデジタル化により、社会構造や価値観に大きなパラダイムシフトが起き、企業を取り巻く環境は混迷を極め、刻々と変化しています。今現在の収益の柱である事業が今後も競争力を維持・強化できるか否かを見定めつつ、近未来に向けての事業ポートフォリオの再定義・再構築を早急に実践する時を迎えています。

併せて、喫緊の課題として、サステナビリティ経営、ダイバーシティ、DX、人的資本経営、次世代経営者育成、地政学的リスク…などといった「非財務的な目標」にもスピード感をもって取り組むことが期待されています。

旧態依然としたマネジメントスタイルを一刻も早く払拭し、自社の（市場感知力、競争力、企業価値などの）経営力を高めるための実践的な「経営者・役員研修」が求められており、効果的な研修機会の設定と実施が、自社の独自戦略を生み出す源泉となります。

経営者となるためのトレーニングの経験

経営者として必要と思われる知識やスキルに関して、
就任前にもっと身につけておけば良かったもの

一般社団法人日本能率協会『トップマネジメント意識調査2022』より